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タグ：バイデン

地域の皆さん　こんにちは。

不正で大統領になったんだからこうなるよ！！
もし、私がアメリカ人ならそうする！！




偽大統領と偽ファーストレディー！！



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地域の皆さん　こんにちは。

バイデンは、大統領に就任してるのかよ？？？
もし、してたらこんな気持ち悪いのが大統領なのか？？？
男女かまわずだな！！








そもそもこいつ本当のバイデンなのか？？
１０年前と全然違うらしい！？
バイデンが本当の大統領なら、なんでDSは焦ってるの？？
情報がありすぎてわからない？？
ポップコーン食べて待つしかないか！？
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地域の皆さん　こんにちは。

ミャンマーのクーデターで、アウン・サン・スーチーが、選挙で不正したとして国軍に身柄を拘束されました。
これに対して、バイデン政権（仮）が批判をしました。
やけに早いですね！？
何でだろね・・・内政干渉だろう。
たぶん、日本の報道でも軍政を批判していると思うが、アウン・サン・スーチーのやってることを考えると国軍は国を守ったのではないですか！？
それにアウン・サン・スーチーは、オバマとヒラリーとも仲がいいのです。
きな臭いですね！！

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ミャンマーのクーデター、「アウン・サン・スーチー氏があまりに中共寄りの政権になった」ことを軍が嫌ったとみるのが自然（Total News Warld）



●世界が終わるまで中国と足並みを揃えると、経済協定を調印したスーチー氏（AFP)

中国とミャンマーが経済協定調印、「世界が終わるまで足並みそろえる」とスー・チー氏
【1月18日 AFP】ミャンマーを訪れている中国の習近平（Xi Jinping）国家主席は18日、アウン・サン・スー・チー（Aung San Suu Kyi）国家顧問と会談した。両国は数十ものインフラ事業や通商協定に調印。さらに中国は、イスラム系少数民族への対応で批判を浴びるミャンマーをあくまでも支持する姿勢をみせた。

●ロヒンギャ問題に背を向けて、中国に擦り寄ったスーチー氏

2017年に起きたミャンマー軍によるイスラム系少数民族ロヒンギャ（Rohingya）への弾圧は、約74万人のロヒンギャがバングラデシュへと避難を余儀なくされる事態を招き、国連（UN）の調査官からはジェノサイド（大量虐殺）と非難された。だがそうした中でも中国はミャンマーを強く支持し、一般のミャンマーの人々の間では中国の野望への不信が根強いものの、今では最大の投資国となった。

ロヒンギャ問題をめぐる軍への擁護で欧米諸国からの名声が地に落ちたスー・チー氏は、17日に行われた習主席の歓迎式典で、ミャンマーはこれからも常に中国の味方だとして、「言うまでもないが、隣国としては世界が終わるまで（中国に）足並みをそろえる以外にない」と述べた。(c)AFP

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これだけすり寄ってきている、どころか中共の手に落ちているスーチー政権を中共がミャンマー軍と共に、追い落とすと考えるのは不自然

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●オバマやヒラリーととも親しいスーチー
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
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「ミャンマーで起こっていることは中国に大きな影響を与える。アウンサンスーチーが中国共産党に近づきすぎていることに軍は動揺した。習近平はすでにミャンマーを通る2つのパイプラインを建設しており、主要な港と鉄道の大きな計画を持っている」







●ミャンマーの人身売買はひどい(wikipedia)

ミャンマーは、人身売買、特に強制労働にさらされている男性、女性、子供たちの出身国であり、他の国では女性と子供たちの強制売春の源泉国です。ミャンマーの子供たちは、タイで売り手や物乞いとして強制労働にさらされています。仕事のために海外に移住するタイ、マレーシア、中国、バングラデシュ、インド、韓国からの多くの男性、女性、子供は、強制労働または拘束労働または商業的性的搾取の状態に人身売買されています。

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バイデン政権がスーチー政権を擁護して、「米国は、最近の選挙の結果を変更したり、ミャンマーの民主化への移行を妨害したりするいかなる試みにも反対し、これらの措置が取り消されない場合、責任者に対して行動を起こす」とか表明しました。

米大統領選の選挙結果を不正に変更したのは、誰だろうね！！
アメリカの民主主義を壊した奴が、何言ってんだろう！！
よくそんなことが言えるな！！
見事なブーメラン！！

アウン・サン・スーチーは、
中共に国を売っている！！
オバマとヒラリーと仲がいい！！
バイデン政権（仮）が擁護！！
人身売買が酷い！！
光と闇のどっちの人間かは明らか！！
昔は、アウン・サン・スーチーは、軍に軟禁されてかわいそうとかメディアに騙されてたな！！
アウン・サン・スーチーのやってたことは独裁だろ！！
民主主義者でなく、共産主義者だ！！
バイデン政権（仮）は、なんでそんなに焦っているのかな？？



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地域の皆さん　こんにちは。

大統領の就任式当日の天気と就任式の中継の天気が全然違います？？
クソ寒かったが暑そうだった？？
そこにいた軍人がノーネクタイ？？
生中継のはずが編集した跡がある？？
ワシントンにいる州兵に誰かが聞いたら就任式当日は静かだった？？
今現在もホワイトハウスは真っ暗でそこにはいない？？
最高指揮官なのに軍は情報提供を拒否？？
それにアホみたいに大統領令を連発して、訴訟が噴出している！！
本人は何に署名してるかわからないようだ！！
そもそも大統領がこんな机で仕事するのか？？
もはやお笑い劇場だよ！！！！！！！

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【もはやギャグ？】安っぽい机で仕事させられるバイデン

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株式会社アメリカ倒産バイデン劇場！？
やはり「何もしないでポップコーンでも食べて観てろ！！」は正しいようだ！！
これ以上のすごい映画はつくれない！！
バイデンは、民主党所属でなく吉本だろう！！
バイデンを引きずり降ろして、オカマを大統領にするつもりか！？
でもバイデンが就任してなければオカマもおさらばだな！！
そもそもバイデンはアメリカに存在するのかと思いたくなる！！

水面下で何か起きていて、知らないうちに終わってそうだ！！
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地域の皆さん　こんにちは。

米国務省が中国による新疆ウイグル自治区での行動を「ジェノサイド（大量虐殺）」と認定しました。
しかし、日本政府はジェノサイドと認めないそうです。
外務省は害務省だよ！！
しかし、それを許してる自民党政権が異常だろう！！
親中派は、ウイグル人の命より支那との利権が大事！！
香港の時も静かだったよな！！

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政府、中国のウイグル弾圧を「ジェノサイドとは認めず」　米国務省認定と相違

米国務省が中国による新疆ウイグル自治区での行動を「ジェノサイド（大量虐殺）」と認定したことを巡り、外務省の担当者は26日の自民党外交部会で「日本として『ジェノサイド』とは認めていない」との認識を示した。出席した自民党議員からは「日本の姿勢は弱い」などの指摘が相次いだが、外務省側は「人権問題で後ろ向きという批判は当たらない。関係国と連携しながら対応していく」と理解を求めた。

　米国のポンペオ前国務長官は退任直前の19日、少数民族ウイグル族などに「ジェノサイドが今も行われていると確信している」と非難した。バイデン政権で次期国務長官に指名されたブリンケン氏もこうした見解に賛意を示したが、日本政府は「人権状況について懸念をもって注視している」（加藤勝信官房長官）との表明にとどめている。

　中国の人権問題を巡り、日本政府は日中の経済的なつながりなどを考慮して表立った批判は控えるが、バイデン政権が強硬姿勢をとれば日米の足並みが乱れかねない。自民党外交部会の佐藤正久部会長は会合後、記者団に対し「経済も大事だが、人権は大きなテーマだ。中国の人権抑圧を変えるため日本も関与しなければいけない」と強調した。【青木純】

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自民党政府は、ウイグル人が何人虐殺されても支那との経済が大事！！
自民党政府は、ジェノサイドを黙認！！
菅政権は、バイデン政権（仮）以下ということか！？



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地域の皆さん　こんにちは。

日本もアメリカもメディアは、報道をしない自由を行っています。
フェークニュースばかりで、真実を報道しないのです。
報道機関というよりプロパガンダ機関です。
そのようななか農業協同組合新聞がまたもな記事を書いています。

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2020年12月28日

2020年を振り返ると、真実とそうでない情報が,世界規模で錯綜した一年だったと言えるだろう。
新型コロナウィルスに始まり、各国政府が実施したロックダウンとそれに伴う世界的な景気後退と失業率の拡大、アメリカ大統領選挙の不正疑惑まで、今まで信じてきたものがことごとく崩れてゆく中、言論の自由にまで疑問符がついた。

●第二の南北戦争−米国史上最大の混乱

「ニュースを見ても、何が起きているかよくわからない」

日米の主要マスコミが、バイデン勝利で決着がついた前提で本質を伏せた報道を続けているアメリカ大統領選などは、その典型的なケースだろう。

1月20日の就任式まで最終結果は確定されないが、今や現地では「第二の南北戦争」と呼ばれるほど、米国は史上最大の混乱に突入している。

テレビや新聞は繰り返し、敗北を認めないトランプ大統領を「民主主義を冒涜している」と批判する。あるコメンテーターはこう言った。

「今まで散々フェイクニュースを撒き散らし、嘘をついてきたトランプが、今度も世界を騙しているのだ」と。
だが本当にそうだろうか。

●壮絶なサイバー・情報戦争

日本の私たちはこの問題を、単に「トランプ対バイデン」という構図でとらえるべきではない。何故ならこれは単にアメリカ一国の問題でなく、わが国と周辺国にとって決して他人事でない、米中間で進行中の、壮絶なサイバー・情報戦争だからだ。

今回の選挙で世界が見せつけられた最大の衝撃は、グーグルやフェイスブック、ツイッターなどのソーシャルメディア企業が、いつのまにか政府や伝統的なメディアを遥かに超える力を持ってしまった現実だろう。
アメリカの上院司法委員会は11月に公聴会を開き、フェイスブックとツイッター、グーグル社のCEOを、選挙期間中の不当な検閲や特定のアカウントを理由なく凍結した行為について批判した。

ツイッターとフェイスブックは、バイデン側のスキャンダル報道を閲覧不可にする一方で、トランプ大統領と共和党支持者のアカウントを凍結し、拡散を阻止した事を追求されている。
また、米国行動科学研究所がアリゾナ、フロリダ、ノースカロライナの3州で大規模な有権者調査をした結果、グーグルがバイデン側に有利になるよう検索結果の順番を操作し、民主党支持者のネット画面にのみ「投票を促す表示」を出していたことが明らかになった。

常軌を逸したテック企業の言論統制は、以前から各国で問題になっていた巨大テック企業のやりたい放題を、国家安全保障問題にまで引き上げた。

今回の不正疑惑については、国内だけでなく外国政府が関わっている証拠が当局に提出されたからだ。

12月17日。ピーターナヴァロホワイトハウス大統領補佐官が発表した、接戦6州における大統領選挙の調査報告は、民主党陣営の大規模な不正を明らかにした。
50の訴訟と関係者（郵便局員や投票所職員、選挙監視スタッフ、民主党員、共和党員ら）数千人が自ら署名した宣誓供述書を元に、州の公聴会での証言や異議申し立て、実名入りの証拠映像、法律家の分析、投開票や統計データなどが詳細に検証された結果、不正が断定され、裁判所に徹底調査が要求されたのだ。

この6州は1月6日までに、選挙結果の合法性を証明するか、再集計した合法票を出さなければならない。

検証項目の中でも、全米28州で有権者の20％が利用した電子投票機に関する箇所は、安全保障問題を激しく炎上させた。部品の大半が中国製の上、当該企業が2018年に中国系企業が出資する投資会社に買収され、大統領選の1ヶ月前にも4億ドル（400億円）の融資を受けていた事で、今回の不正の数々に、外国政府が深く関わっている事が明らかになったからだ。

●加速する米中戦争

世界中どこでも、外国勢力による選挙介入は国際法（不介入原則違反）で禁止されている。特に近年はデジタル技術の進化によって、候補者のイメージ作りや有権者の意思決定、投開票に至るまで、一度介入されればその影響は大規模だ。

これは日本も他人事ではない。例えば憲法改正の国民投票の際、デジタルプラットフォーム企業や外国勢力の意図的な介入を阻止できる体制が、果たして今の政府にあるだろうか？

過去何度も不正選挙が繰り返されている上に、野放しのソーシャルメディアが年々その影響力を拡大するアメリカで、2期目の選挙戦を警戒していたトランプ大統領は先手を打った。2018年に「選挙への干渉が明らかになった外国企業及び個人に制裁を課す」ための「大統領令13848」に署名しておいたのだ。

11月12日、トランプ大統領は中国による国防の脅威を理由に「国家緊急事態」を宣言、それを受けて12月3日に国務省は、最大10年だった中国共産党員とその家族の米国入国ビザを1ヶ月に短縮した。
続いて18日に商務省が、米国内で中国のための軍事開発を行なう5大学（国防七子と呼ばれる）を含む、60の組織と企業を「制裁リスト」に加え、実質的な禁輸措置を開始している。

大統領選の陰に隠れた米中間戦争が加速するにつれ、自国の知見や技術が軍事利用される事への警戒が強化されているのだ。（日本にも国防七子と学術協定を結ぶ大学が45校あるが、見直しを検討しているのは16校のみと、危機感は緩い）

●SNSが国家の脅威に

12月23日。トランプ大統領は通信品位法230条が、国家安全保障と選挙制度への脅威になっているとして、国防権限法に拒否権を発動した。

230条はSNS上の言論に関し、企業側には一切責任を問わないという企業保護のルールだが、これを廃止する方向で進めるという。

今までは、SNSはメディアではなくプラットフォームだからという理由で規制されずにいられたが、世論を自在に動かせるほどの存在に（ツイッター登録者数1.7億人、フェイスブック登録者数27.4億人、グーグル検索件数35億件/日）なった上、外国政府との深い繋がりが明らかになった今では、国家の脅威になるからだ。

廃止されれば書き込み内容について責任を取らされるので、今回の言論統制は「国家反逆罪」に該当する可能性が高い。反逆罪は極刑だ。そうなれば当局はSNS企業に対し、営業停止と資産凍結、財産没収を実行するだろう。この動きを警戒してか、フェイスブックのCEOマークザッカーバーグ氏は保有する2億8000万ドル分（280億円）の自社株を売却、その後も毎日1210万ドル（12億円）売り続けている。

●米国の混乱は日本の近未来

日米マスコミは12月18日に全米の州が選挙人結果を政府に提出した時点で「バイデン勝利確定」を流しているが、矮小化された報道には注意が必要だろう。結果が出るのはまだ先だ。2021年1月6日の開票結果に対し上院議員1名と下院議員1名が二人で異議を申し立てると、すべての選挙結果は無効になる。その場合各州議会が1名ずつ選んだ新しい選挙人が、大統領と副大統領を選ばねばならない。例えバイデンになったとしても、トランプが「反乱法」を発動すれば舞台は軍事法廷に移るため、まだまだ混乱は続くだろう。

中国の脅威と、言論を支配するテック企業の暴走によって、アメリカが事実上のサイバー・情報戦争の真っ只中にあることは、1月20日に誰が大統領に就任しようが変わらない。そしてそれは日本を含む、多くの国の近未来になりうるだろう。

社会のデジタル化が加速するほどに、矮小化された報道の裏で起きている現実を見極める眼が、私たちに求められている。

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1月6日はどうなるのでしょうか？
山ほどある不正選挙の証拠が出でいます。
これで、バイデンが大統領になるなんてありえません。
こんな記事がありました。
　　　
トランプ陣営は法廷にすら提出していない「具体的証拠」を1月6日に提示する意向ー棄却されることがわかって行ってきた数々の訴訟は、裏切り者たちを「炙り出す」ための作戦？（BonaFidr）








トランプは再選されます！！
テレビと新聞しか見ていない人はたまげるだろうな！！
バイデンが次期大統領とかフェーク流していたメディアの報道が楽しみだ！！
菅総理とかどうすんのかね！？
正邪の戦い！！



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軍事法廷

地域の皆さん　こんにちは。

是非、この動画をご覧ください。
トランプ大統領が『見なければならないとツイートした動画』です。



動画説明

【訂正のお詫び】
12:42　字幕「ゴルバチョフ」は正しくは「フルシチョフ」でございます。
謹んで訂正申し上げます。申し訳ございません。

「The Plot to Steal America」の作成者のYoutubeチャンネルは以下のリンクでございます。
「Man in America」 ：https://youtu.be/rXtGItm1bvQ
12月7日公開で120万回以上再生されており（28日時点）、米不正選挙において非常に注目されている動画です。
日本の皆様にも見て頂きたく、今回和訳しております。

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「The Plot to Steal America」の作成者のYoutubeチャンネルは以下のリンクでございます。 「Man in America」 ：https://youtu.be/rXtGItm1bvQ 12月7日公開で120万回以上再生されており（28日時点）、米不正選挙において非常に注目されている動画です。 日本の皆様にも見て頂きたく、今回和訳しております。

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善と悪の戦い！！


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地域の皆さん　こんにちは。

オバマは本当のアメリカ人がどうか疑われていますし、大統領就任も合法的になったかも怪しいです！？
オバマは8年間アメリカ国民のために仕事したのではなく、自分や中共、DSの利益のためにアメリカを弱らすことを考え動いていました。

オバマはノーベル平和賞にほど遠い人物です。
初めて被爆地・広島を訪問し、平和記念公園を訪れ、被爆者と手を握り抱き寄せるシーンがありましたが茶番ですよ。
オバマは足組んでガムかんで広島原爆の映像を見て、拍手していたのです。
日本ではいい人のように扱われてるが騙されてましたね！

アメリカの分断を作ったのはオバマです。
アメリカの立法・行政・司法は機能していません。
もはや最後の手段を取るしかないような気がします。

アメリカでこうなのだから、日本はすでに三権分立なんてないんじゃないのかね！？
アメリカから自由がなくなったら必ず日本もなくなりますよ！！
平和ボケして何も自分で考えてない日本人は、知らないうちに自由がなくなってるかもしれないよ！！
是非この動画を続けて見てほしいです。













トランプ大統領の4年間は相当苦しい戦いだったのだろう！！
今度の4年間もDSを完全に排除しないとやりたいことができない！！
善と悪の戦い！！


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地域の皆さん　こんにちは。

​我那覇真子さんは、真のジャーナリストですね！！
日本のゴミはまったく真実を伝えません。
頭にくるを通り越して、呆れ返ります。
馬鹿を冷めた目で見る感じですね！！
でも合衆国憲法はアメリカを守るが、日本国憲法は日本を滅ぼす！！
スパイに厳しいアメリカでもかなりやられているので、平和ボケでスパイ防止法もない日本はもっと酷いことになっていると思います！？
犯罪国家支那に融和政策とっているのは日本だけだろう！！
日本人も真剣に国のこと考えないと近い将来に国がなくなります。





寝ても覚めてもトランプ！トランプ！の石川新一郎さんの動画もいいです！！





民主主義と共産主義の戦い！！
善と悪の戦い！！
戦争はすでに始まっている！！
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地域の皆さん　こんにちは。

犯人が、中共と民主党、ウォール街の癒着、ハンターバイデンと中共の金銭関係について、自ら暴露しています。
普通は、こういうことは隠すものですが、自慢したくてしょうがないのかね！？



クーデターに加担したすべての者を国家反逆罪で逮捕しろ！！
日本にもいるからアメリカへ犯人引き渡せばいい！！
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